基本情報技術者試験

[修了認定#01-5]マネジメント分野(令和元年7月免除)

基本情報技術者試験

問50:エクストリームプログラミング

エクストリームプログラミングはアジャイル開発(初めからガッチガチなスケジュールを立てずに、臨機応変にやっていこうという考え・方法)の1つです。

四つのプラクティス(共同・開発・管理者・顧客)がありますが、今回は問題に登場した開発のプラクティスに焦点を当てて紹介します。

テスト駆動開発

実装の前にテストを定めて、そのテストをパスするように実装すること。

ペアプログラミング

2人1組でプログラミングを行うこと。

1人がコードを書き、もう1人がそのコードを確認したり、補佐します。

リファクタリング

英表記:refactoring

開発において、理解しにくい記述や冗長箇所(無駄なコード)を修正することです。

コード自体に改良は加えないため、外部からの見た目や動作は変化しません。

YAGNI

YAGNIは「You Aren’t Going to Need It」の頭文字を取ったもので、今必要なことだけをするという意味です。

つまり、その機能実装に必要なコードだけを記述します。

問51:開発コストの見積り

開発コストの見積り方法に関する問題です。

プログラムステップ法

プログラムのステップ数(ソースコードの行数)で開発コストを算出する手法。

ファンクションポイント法

表示画面や出力ファイルなど、利用者から見たソフトウェアの機能に着目して、その個数や難度から開発コストを算出する手法。

COCOMO

予想プログラムソースコードの行数を元に、プログラマの能力や再利用できるソフトウェアの量、過去のシステム開発の生産性に関するデータなど、様々な要因から開発規模を見積もり、これに補正係数 (コストドライバ) を掛けて工数を見積もる手法。

問55:資産処分

ア・イ・ウはそれぞれ適切に処分しても発生する可能性がある。

エのみ適切な処分を行っていた時には発生しない事象であり、それは不適切な処分をした時には発生する可能性のある事象であるから答えは【エ】となる。

問56:サービスデスク組織

サービスデスク組織の代表的な組織は4つ存在します。

中央サービスデスク

特定の事業所にサポートデスクの機能を集中させる形式

一拠点にスタッフを設置するため、大量の問い合わせ処理や熟練スタッフの設置が容易。

ローカルサービスデスク

各事業所毎にサポートデスクの機能を持たせる形式。

全国的に網羅したと考えれば、一番利用者に近く、海外などにも事業所があったとしても、その事業所スタッフが対応出来るなど、その地域限定の言語や文化に強いメリットがある。

フォロー・ザ・サン

分散させた2つ以上のサポートデスクによって24時間対応が出来るようにする形式。

「サン(Sun)」という語があるように、世界の時差を利用して日本が夜の時に朝であるブラジルなどに事業所を置くことなどが例によって挙げられます。

これにより労働者は夜勤などの労働ストレスを感じること無く、利用者も24時間対応してくれるサポートによる安心感が生まれ、双方にメリットがある言えます。

バーチャルサービスデスク

物理的な存在はローカルサービスデスクと同じように各事業所毎だが、サポートツールを利用して中央サービスデスクのような形式を取るもの。

問57:サージ

落雷などによって発生する瞬間的な過電圧をサージと言います。

これがシステムにつながる配線に侵入するなどしてコンピュータに過電圧が加わり、コンピュータが壊れてしまう可能性があります。

それから保護するのがサージ保護デバイスです。

問58:システム監査

指摘事項とは、システム監査人が合理的・正確な調査結果に基づいて不適切であると判断したものを記載します。

選択肢のア・イ・ウはいずれも適切であると言えますが、選択肢のエに限っては、退職者や異動者が不正にシステムを利用出来る環境を作っていると言えるため不適切です。

問59:情報セキュリティ監査

情報セキュリティ、いわゆる情報に関する要素は三つあります。

機密性

情報が漏れないように管理されていること。

主に不正アクセス対策や不正データ利用対策が挙げられます。

完全性

そのデータが常に最新状態であること。また矛盾が生じないこと。

例えば住所が変更された顧客の住所データが前住所データのままであった時、これは完全性が無いと言えます。

可用性

情報がいつでも利用出来る状態にあること。

今回であれば中断時間が長ければ長いほど、そのデータの可用性が下がる要因となるのでチェックする必要がある。

問60:事業継続計画

事業継続計画とは、緊急事態(自然災害・火災・テロなど)に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のことです。

選択肢イは、会社の存続に関わるような重要書類を複製しないと、実際に緊急事態に陥った時、その書類を参照することが難しくなるため不適切。

選択肢ウは、緊急事態においては会社の機能は全て停止します。そのため、重要な部署には高水準のBCPを策定すべきですし、そこまで重要でない部署のBCPは他部署と同程度でも良いと言えます。

選択肢エは、平時から緊急事態に対する教育や訓練を行うべきであるので、BCPも公開すべきであるので不適切。

コメント

タイトルとURLをコピーしました